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投稿者: baaaaaaiKu.info

  • ドゥカティのバイクの歴史

    世界的シェアも多いドゥカティの歴史

    国内外を問わずに愛されているバイクメーカーの一種と言えばドゥカティを忘れてはいけません。
    歴史を遡ること90年以上前、ボローニャに住む3人の兄弟によって設立されたバイクメーカーがきっかけとなっています。
    アドリアーノ、ブルーノ、マルチェッロ・ドゥカティが、その父アントニオに支援を受けて会社を設立し、ドゥカティを立ちあげました。

    当時は兄弟3人で経営を行い、社員2名、秘書1名という小規模会社として誕生したところから歴史が始まります。
    経営もボローニャの小さな研究所を使って行われ、ひっそりと経営をしていたのです。
    ファミリー経営のブランドとして小さく誕生した会社が、世界屈指のバイクメーカーとして定着するまで至っています。

    コンデンサー制作から始まった

    今でこそドゥカティと言えばバイクというイメージがありますが、会社設立当時はコンデンサー制作を行っていました。
    コンデンサーと言っても侮ることができず、当時衝撃的な1ユーロコイン程度のハイスペックなパーツを作りだし、世に衝撃を与えたのです。
    このことをきっかけにコンデンサーの生産数が急激に伸び数年後に売り上げも急上昇した結果、小さな研究所から工場へと移り住みます。

    コンデンサーに留まらずカメラやラジオ、計算機など様々な商品を作り挙げ、ドゥカティの名はどんどん世に広まります。
    この当時はバイクを全く作っていませんでしたが、名実ともにイタリアを代表するメーカーとなったドゥカティは、1936年に社員数が1000人を越えるまでの規模へと発展。
    順調に成長を続けていたのですが、第二次世界大戦の荒波に巻込まれ、1度工場が破壊されるという大事件に至ってしまいます。

    不屈の精神で復活したドゥカティ

    戦後ドゥカティは、不屈の精神で急成長を遂げ、4ストローク原動機付き自転車を作り挙げます。
    徐々にモーターサイクルを製造する企業へと発展を遂げ、途中二社に分岐するなどの転換がありましたが、順調に成長を続けました。

    ドゥカティを代表するL型2気筒エンジン、トリレスフレーム、デスモドロミック・システムなど最高発明を誕生させ、レースにも参戦。
    積極的にレースに参加することで世界にもその名を轟かせることとなり、トップレベルのバイクメーカーとして君臨することとなりました。
    最先端技術を惜しみなく入れたマシンは他メーカーを圧倒し、輝かしい戦績を残したのです。

    このようにドゥカティは元々はバイクメーカーとしてでは無く、様々な製品を製造する企業として誕生しました。
    その時に培われた技術が、ドゥカティの最先端技術を搭載するマシンを作り挙げるきっかけになったと言えるでしょう。

  • ハーレーダビッドソンのバイクの歴史

    100年を越える歴史をもつハーレーダビッドソン

    ハーレーダビッドソンの歴史は1901年にまで遡ります。
    自動車工場で働いていたウィリアム・S・ハーレー氏と、同じく自動車工場で働く親友のアーサーダビッドソンと共に、エンジン付き自転車を作ろうと志したところから全てが始まりました。
    2年という月日をかけて二人が作りだしたエンジン付き自転車が、ハーレーダビッドソンの第1号車として誕生し、二人が会社を立ちあげるきっかけとなったのです。

    会社を立ちあげたその年には生産台数もその一台のみとなりましたが、そこから更に試行錯誤を重ねて次々に新しいマシンを開発。
    創立5年後には生産台数150台、翌年には450台、1911年には5千台にまで達し、売り上げ共にうなぎ上りとなり、ハーレーダビッドソンのブランドを確立したとされています。
    会社名を見ても分かるとおり、元々は仲の良い少年二人が集まってできた夢が、今に至るまで形として残っている会社なのです。

    OHVエンジンにて更に躍進

    ハーレーダビッドソンの象徴とも言えるパーツの1つ、OHVエンジンのナックルヘッドが開発されたのが1936年のこと。
    冷却効果が高くフリーメンテナンス性が高い、バイク好きには堪らないエンジンとして愛され続け、ハーレーダビッドソンの名をより広く世に知らしめることとなりました。
    こちらのエンジンモデルはマニアの間で現在でも高値で取引されており、ハーレーダビッドソンを代表するパーツの1つとして定着しています。

    そうして着実に開発と進歩を続けて来たハーレーダビッドソンですが、1969年に1度、大手企業へと合併吸収されることになりました。
    当時企業買収が盛んに行われており、自社を買収されないようにとった苦肉の策ではありましたが、結果としてこの策が功を奏すことになります。
    1971年にはダビッドソン家の孫にあたるウィリアム氏が新作モデルを発表し、歴史に残る名車を誕生させ、そのことをきっかけに新たに独立への道を踏み出す事に成功したのです。

    今なそ進化を続けるハーレーダビッドソン

    こうして会社設立から吸収合併、更なる独立と怒濤の歴史を築き上げてきたハーレーダビッドソンですが、現在も多くの名車を世に輩出しています。
    パーツはもちろんのことマシン一つ一つへの並々ならぬこだわりと情熱が、現在に至るまで多くのオーナーを惹き付けているのです。
    過去にとらわれずに積極的に開発、成長を続けることで、ハーレーダビッドソンは多くの細心モデルを誕生させています。

    そのソウルは国内外を問わずに愛されており、日本も例外ではありません。
    ハーレーダビッドソンをこよなく愛する日本人ファンも多く、国内でも多くのライダーが乗るマシンとして定着しています。

  • バイクが盗まれてしまったら廃車届けを出すこと

    バイクの盗難！廃車届けを出さないとどうなる？

    バイクが盗難に遭ったら早い段階で廃車届けを出さないといけません。
    盗難に遭ったバイクが事故を起こした場合、廃車届けを出していないとバイクのオーナーに直接責任がきます。
    バイクを盗まれた先で何か起こった時、自分が何もしていなくとも自分が責任を取らないといけないのです。

    そうした事態を防ぐためにも、バイクのオーナー権を早い段階で放棄しないといけません。
    その為には廃車手続きを行い、バイクの権利を放棄する必要があるでしょう。
    盗まれたバイクが戻ってきたら再度ナンバーを再登録すれば、そのバイクは無事に戻ってきますので、まずは出来るだけ早く廃車届けを出す必要があります。

    とにかくまずは警察に届け出よう

    盗難をされたら警察に届け出ることも忘れてはいけません。
    近所の香盤や警察署に直接赴いても良いですが、遠いようであれば110番通報をして現場に来て貰うと良いでしょう。
    警察に届け出をするときにはバイクを購入した際の書類一式を持参すると、スムーズに届け出できます。

    廃車届けは警察に届け出をしてからでも問題ありません。
    警察に行った後出来ればその足で廃車手続きに向うと安心です。
    警察によっては廃車手続きのやり方なども教えてもらえますので、わからないことがあったら聞いてみると良いでしょう。

    盗難されたバイクは戻ってくる？

    ケースバイケースではありますが、盗難されたバイクのうち4割程度は持ち主の元に返ってくる傾向があります。
    ただし綺麗な状態で返ってくることもあれば、パーツが抜かれていたり事故に遭って自走できないような状態になっている事も少なくありません。
    当然、バイクも犯人も見付からず結局戻ってこなかったということもありますので、ある程度覚悟はしておくと良いでしょう。

    日頃からバイクが盗難されないようにバイクロックやチェーンロック、イモビライザーなどで対策をしておくことはもちろん、保険に入っておくことも大切です。
    GPS機能のある設備を搭載しておくと盗難されたバイクを追うこともできますので、警察にデータを届け出て追跡してもらう事もできます。
    泣き寝入りをするだけにならないように、大切なバイクを守る為の対策をしておくことを忘れてはいけません。

    また盗まれたバイクをたまたま見付けた場合そのまま取り返して良いかというと、そんなことはありません。
    盗まれたバイクであっても犯人には占有権が発生しますので、もし見付けた場合は即座に警察に通報しましょう。
    逃げてしまう可能性がある場合は追跡、並びにどうにかしてその場に留まらせるように工夫して、警察が来るまで上手く犯人の足取りを追うようにしてください。

  • バイクにかかる税金について

    バイクの税金は排気量別に変額される

    車と同じようにバイクにも税金が加算されています。
    バイクにかかる税金は大きく分けて二種類で、排気量別に決定される自動車重量税と軽自動車税です。
    原付や軽二輪車、二輪小型自動車などの軽自動車税支払に分類されるバイクと、250ccを越えた二輪小型自動車に、新車として購入した年の軽二輪車は重量税が加算されます。

    排気量が少ないバイクの場合は軽自動車税のみですが、排気量が多い大きなバイクの場合は軽自動車税と自動車重量税の両方が加算されますので、その分支払負担が増えていきます。
    年間での支払となりますが、90cc以下の原付の場合は2千円、91～125ccの場合は2400円と、排気量が増えれば増える程支払い金額がアップしますので、事前に確認しておきましょう。
    なお軽二輪車は新車購入時のみ重量税もプラスされますので、新車か中古か確認しておくことが大切です。

    税金の支払方法

    税金の支払は納付書が送付されたタイミングで、お近くのコンビニや金融機関で支払が可能です。
    自治体によってはクレジットカード支払に対応している所もあれば、ネットにアクセスして専用サイトでオンライン決済することができる場合もあります。
    支払方法によっては手数料が発生する場合もありますので、その点は事前に確認しておきましょう。

    納付書は4月～5月の時期に居住地域の市町村から送られてきます。
    納付書を紛失してしまわないように、その時期になったら宅配物をよくチェックしておくことが大切です。
    またオンラインでの支払をした場合は車検洋納税証明書の到着が遅くなることもありますので、出来るだけ早く車検をしたいという方は注意しましょう。

    支払期限は？

    支払期限はいずれも通知書に記載されており、5月末が期限に設定されている自治体がほとんどです。
    支払期限を過ぎてからでも支払は可能ですが、その分延滞金が発生しますので余裕を持って支払をするようにしましょう。
    重量税に関しては払わないと車検を通すこともできませんので、バイクに乗り続けるためには早めに支払をしないといけません。

    軽自動車税に関して支払が遅れた場合、まずは督促状が自宅に届きます。
    車両の運行停止や資産差し押さえなどすぐに何らかの処分が下されることはありませんので安心して下さい。
    ただし延滞金の計算はこの時点から始まっていますので、早めに支払うに超したことはありません。

    ただし督促状が何度も送られてきているにもかかわらず支払を行い場合、当然ですが車両本体の差し押さえや預金口座、給与から差し押さえが行われます。
    延滞金をプラスした料金が差し押さえとなりますので、余裕を持って支払をしましょう。
    納付期限ギリギリにならないように、納付書が来たらすぐに支払するのがおすすめです。

  • ガソリンにかけられた税金について

    ガソリン税について

    ガソリンには現在ガソリン税と呼ばれる税金がかかっています。
    ガソリン税はその名の通りガソリン購入に対してかかる税金のことで、本則税率は28.70円に暫定税率の25.1円を足した53.8円です。
    ガソリン税とは別途石油税の2.8円もかかっていますので、ガソリン税、石油税を足すと56.6円がガソリンに対しての税金と言えるでしょう。

    このガソリン税の暫定税率に関しては1974年に導入されてから増額や延長などを繰り返しています。
    あくまで暫定として撤廃される可能性も出ていますが、現状ではこの価格帯がガソリン税と考えられるでしょう。
    ガソリンを利用する全ての車が対象ですので、車を持っている人であれば車種に関係無く加算されている税金です。

    消費税もかかっている？

    商品を購入する際には消費税も加算されますが、ガソリンを購入する際にもこちらは対象となっています。
    現在消費税は10％が加算されていますので、ガソリン税に加えて消費税が加わると、ガソリン購入代金の実に半分以上は税金としての支払になっているのです。
    ガソリンスタンドが儲かっているイメージが強い方も居るかもしれませんが、支払税率を考えると決してそんな事はないと言えるでしょう。

    消費税に関しても今後増税になる可能性があるため、その分ガソリン代金は更に値上がりする恐れがあります。
    ガソリン税も合わせて増額した場合は更にガソリン代金が高騰する可能性もありますので、車にかかる税金の中で1、2を争うほど、ガソリンが負担になる可能性も充分にあるでしょう。

    二重課税ではないのか？

    ガソリン税に消費税が加わっているのは二重課税ではないかという議論が現在に至るまでなされていますが、現状二重課税ではないと言うことで議論が固まっています。
    ガソリン税と石油税に関しては石油会社が納税を行う物、消費税に関してはガソリンを購入した消費者が収めるもののため、納税者が違う分、二重課税にはならないという見解です。
    実際の所はガソリン税に関しても消費税に関しても消費者が負担しているのですが、消費税に関してはガソリンに限った事では無く全ての物に言えるということで、現在も課税がなされています。

    しばらくはこの二重課税が続きそうですが、沖縄などではこの税率が本土よりも安く設定されており、条例によって減税となっています。
    こちらは期間限定ではありますが3.5割引となっており、わずかではありますがガソリン代の減少によってはドライバーの負担を減らすことになったのです。
    今後本土ではどのようになるのか、ガソリン代の暫定税率の部分はもちろんのこと、ドライバーの増減によっては税率が見直される可能性もありますので、動向をチェックしておくべきでしょう。